【知っ得！】出産費用はいくらかかるの？保険適用されないって本当！？
【知っ得！】出産費用はいくらかかるの？保険適用されないって本当！？
赤ちゃんを授かり出産までの期間を経て、元気な赤ちゃんが産まれてくれることを楽しみにするママさんはたくさんいます。
妊娠したことがわかれば出産が待ち遠しくなるでしょう。しかし出産までには、さまざまな費用が必要になります。
経済的な負担も大きくなりますので、出産にはいくら必要になるのかを把握しておかなくてはなりません。
また出産にまつわる費用が基本的に保険適用なし、という話を聞いて不安になってしまうママさんもいます。
出産までにかかる費用は決して安いものではなく、出産時にも大きな費用を支払わなくてはなりません。
そこで今回は、
・出産費用はどのくらいかかるの？
・出産費用に対して保険は適応されないの？
・出産後の入院費用について知りたい！
といった方に、出産における費用についてと、保険適応されるのかどうかについて詳しくご説明します。
出産までに必要な費用
出産までに必要な費用は、どのようなものがあるのでしょうか？あくまでも妊娠から出産に必要な費用をご紹介していきます。
赤ちゃん用品などについてはここで触れませんので、別にかかる費用として考えていきましょう。
初期検査費用
妊娠の検査をする際には妊娠の検査だけでなく、その他にも病気がないかといった検査をすることになります。
血液検査をはじめとして尿検査なども行います。このような検査をするために、まずは費用が必要になります。
ここでの費用は5000円から1万円前後だと思っておきましょう。万が一ここで何か病気の疑いがあり、さらに詳しい検査を行うとなれば精密検査に対しての費用が必要となってきます。
その他治療が必要になれば、治療のための費用も必要になります。
定期検診費用
妊娠がわかった後は、出産まで定期的に検診を受けなければなりません。このような定期検診についても、その都度費用が必要になります。
基本的には上記と同じように、5000円から1万円程度が相場だと思っておきましょう。妊娠後期までは1ヶ月に1回の検診が一般的です。
妊娠後期は1ヶ月に2回の検診となりますので、その都度費用が必要です。
出産費用
肝心の出産を迎えた際の費用についてですが、分娩費用で20万円から25万円程度、さらに出産後の入院費用で10万円から20万円程度が相場となっています。
ただし、分娩費用や出産後の入院費用についてはあくまでも一つの相場であり、病院によって金額には大きな差があります。
| 分娩の際にも通常分娩をする場合の相場が前述の通り20万円から25万円ですが、そうではない分娩方法を選ぶケースでは、費用も変わってくるのです。 |
入院費用
出産後は入院をすることになりますが、ここでの費用に関しては上記の通り10万円から20万円程度を目安にしておきましょう。
入院費用の中にはベッド代や着替えだけでなく、食費なども含まれてきます。また新生児のオムツやミルクといった部分も、すべて入院費用に含まれています。
入院後にはママの体力の回復などを促すため点滴をすることもありますが、こういった部分も基本的には入院費用、さらには分娩費用に含まれているものです。
保険適用されないって本当？
出産までの間はさまざまな費用が必要になります。妊娠したことが分かったら、このような費用をしっかりと計画的に準備しなければなりません。
最初でもお話した通り、出産にまつわる費用は保険適用されないという話を耳にして不安になってしまうママもいるでしょう。本当に保険適用されないのでしょうか？
基本的には保険適用されない
妊娠から出産までの間、基本的には保険適用されないものがほとんどです。
途中で何か病気が見つかり、これに対して治療を行う際には保険適用となりますが、そうでなかった場合には、定期健診や出産費用など保険適用外となっています。
保険適用されるのは治療が目的の場合
なぜ出産における費用には保険適用がされないのかと疑問に感じるママもいるようです。医療機関での保険適用というのは、あくまでも治療が目的の場合となります。
そのため治療目的でない出産の場合は、保険適用外となるのです。これは出産に関してだけでなく、例えば美容整形を行うケースなども同様です。
特に病気などが見つからず、トラブルもない中で出産を迎えるのであれば、治療を行うことはありません。そのため、保険適用外となり、すべて実費での負担となります。
とはいえ、すべての金額を自分たちで準備しなければいけないわけではありません。以下でご紹介していく公的費用などを、しっかり覚えておきましょう。
| 日本では妊娠から出産を迎えたママさんまたは世帯に対し、一部公的費用が支給されることになっています。また、その他各自治体からも補助金が支給されるケースもあります。 |
出産までに利用できる公的費用
出産までに利用することができる公的費用について、事前にチェックしておくことで効率的な計画を立てることができます。
医療機関側でもこのような公的費用については教えてくれますが、ママさんが自分でも把握しておかなければなりません。
検診時の費用カバー
定期健診をする際には、いつもの検診において費用がカバーされることがあります。母子手帳の申請時に、検診に対する費用免除や、費用負担の冊子を手渡されることがあります。
その場合に、実費負担がなく公的費用を利用して検診を受けることができます。
出産育児一時金
出産したママさんに対しては、どのようなケースであっても出産育児一時金というものが支払われることになっています。
この出産育児一時金は国で定められた金額となっており、一律42万円です。
この一律42万円の出産育児一時金は、出産後に申請することによって世帯主の口座もしくは医療機関に直接支払われる仕組みになっています。
直接払いを選んでおけば、医療機関に直接支払われますので、産後の入院期間が過ぎ、退院する際にも出産育児一時金の費用が差し引かれた上での合計金額が請求されることになります。
ただし、こちらの出産育児一時金に関しては、健康保険または国民保険に加入していることが条件となっています。
どちらにも加入していなかった場合は、国からの出産育児一時金を受け取ることができません。
| 社会保険に加入している方であっても出産育児一時金は受け取ることができますので安心しましょう。 |
帝王切開の費用の一部
あらかじめ帝王切開になることが分かっている場合や、出産時に緊急帝王切開になってしまうような場合でも、一部が負担されることがあります。
帝王切開を行う際には、手術費用や手術に使用するための薬剤費、さらには陣痛促進剤や吸引分娩費用などの部分で保険適応となります。
そのため帝王切開をすることが分かっても、費用が莫大になってしまうといった心配は無用です。
任意の生命保険適用はできる？
出産にかかる費用に関しては一部の公的費用を利用することができます。
では出産に対し、途中で治療が必要になってしまった場合や、出産時に大きなトラブルがあり緊急処置をすることになった場合、さらには通常分娩ではなく、違う方法を選択した場合、任意の生命保険等を利用することはできるのでしょうか？
生命保険の適用に関してはそれぞれの保険会社によって違っていますので、あらかじめチェックしておく必要があります。
妊娠中に治療が必要な場合
出産までの期間中に治療が必要になった場合には、加入している任意保険の内容に応じて保険適用となり、一度自費で支払った費用を後から保険会社に支払ってもらうことも可能です。
ただしこちらに関しては、前述のとおり保険会社によって扱いが変わっていますので、保険でカバーできるかどうかを事前に確認しておく必要があります。
妊娠してから保険に加入したいと思っても、加入できない保険もたくさんありますので、あらかじめ加入している任意保険でチェックすることになります。
出産時に緊急帝王切開などの場合
出産する際に緊急帝王切開になってしまったというママさんの場合、加入している任意保険で保険適用される場合があります。
こちらについては任意保険とは別で公的費用によるカバーがありますが、これとは違う扱いで任意保険適応になることがあります。
ただし一度帝王切開で出産したママさんについては、一定期間新しい任意保険に加入できないことがありますので、次の出産に向けて任意保険に加入することを考えるのであれば、こういった加入可否についても確認しておきましょう。
切迫早産の場合
切迫早産と診断された場合には、出産までの間に入院が必要になってくることがあります。
このような入院費用に対し任意保険でカバーできるのかについても、やはりそれぞれの保険によって内容が変わってくるものです。
必ずしも切迫早産において任意保険でカバーできる、というわけではありません。こういったことまで考えながら保険に加入する女性は少ないので、妊娠してから困ってしまうこともあります。
万が一にでも切迫早産だと診断された場合には、任意保険会社に連絡を入れて保険適用になるかを確認した方が良いです。
出産後の入院費は？保険適用される？
出産までの間にも大きな費用が必要になりますが、出産後には1週間程度入院することになります。
ここでの入院費は先でもご説明した通り10万円から20万円が一つの相場になっていますが、医療機関の設備などによって金額が大きく跳ね上がることがあります。
こちらの入院費用に関しては保険適用されることもあるのでしょうか？
入院費用はピンキリ
入院費用に関しても前述の通り本当にピンキリだといえます。一般的には10万円から20万円となっていますが、設備が非常に整っており高級設備などの場合には、入院費用だけでも30万円を越してしまうことがあります。
また、この場合についてはすべてが保険適用内というわけではなく、あくまでも医療面で必要だとされる費用の一部などが保険適用となります。
それ以外に関しては設備費用などとなってくるため、出産費用としての扱いではなく実費で支払わなくてはなりません。
保険適用は基本的に無し
高級設備が整った病院での入院や出産において、通常分娩で考えられる費用以外の部分は保険適用となりません。
例えば、個室を選んだ場合は個室で独自に室料が必要となってきますが、これについては保険適用となりませんので、個室にかかる特別料金はすべて実費となります。
また、その他入院期間中で設備を壊してしまった場合や、予め入院プランの中に含まれているシャワーのタイミングはではなく、違ったタイミングでシャワーの回数を増やしたなどのケースでも保険適用外となります。
| 公的費用として保険適用内で扱われるものと、保険適用外になってしまうものを事前にチェックしておくことの大切さがお分かりいただけたでしょうか。 |
出産に必要な費用は事前にチェック
妊娠からから出産までには、たくさんの費用が必要になってきます。また医療機関に支払うための費用だけではなく、里帰り出産をするママさんなどは、そこでの交通費なども工面しなければなりません。
早い段階から分娩を受け入れてくれる病院が見つかればよいですが、特に里帰り出産などは、途中からの妊婦検診や出産を受け入れてくれないケースがあります。
その結果として高級設備が整った病院を選ぶ方法しかなくなり、出産における費用がとても高くなってしまうというケースもあります。
病院設備などによっては、出産から入院費用を含めて100万円近くの費用が必要になってくることもあるため、病院選びも大切です。
妊娠や出産のタイミングで新たな土地への引越しを考えているのであれば、上記のように自治体などでも出産育児に対する補助を行っている所があるため探してみましょう。
出産の費用は公的費用を上手に活用しましょう
自治体によって、出産育児補助の内容は違っていますが、国から補助される公的費用に関しては条件を満たしていれば、どのママさんであっても同じように受けることができます。
その中で、医療機関選びや、自分たちのニーズに合った出産方法を考えていかなくてはなりません。
公的費用を上手に活用することによって、妊娠から出産までの費用を極力抑えることにつながります。
保険適用となるものは限られていますので、保険適用外については任意保険でどれだけカバーできるのかを必ずチェックしておきましょう。
また、今後の妊娠そして出産を考えている女性は、このような部分までもしっかりと見通しを立てた上で加入する任意保険を見つけることも重要になりますね。
引用元：妊娠育児の情報マガジン「ココマガ」
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